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1999年から投資を始めたが、失敗したなあと思うことも多く、実際の投資経験から本格的な投資について学んでいこうと思う。
基本スタンスは、長期、分散、低コスト、アセットアロケーション。毎月の積立、インデックス投資を基本とする。

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2007/06/23 (Sat) 23:27:38
ノーロード投信残高が1年で倍増
 本日6月23日の日本経済新聞夕刊に「販売手数料ゼロの投信 残高、1年で倍増」との見出しで記事が出ていた。対象としたのはマネックス、カブドットコム、SBIイー・トレード、楽天のインターネット専業証券4社のようだ。

 以前、「投信手数料高止まりで最高水準に」のエントリで、投資信託の手数料は平均すると下がるどころかむしろ上がっていることを取り上げたのだが、一方で、今回の記事によると低コストの投資信託を購入する人も確実に増えていることがわかる。



 記事によると、ネット証券各社のノーロード投信の3月末時点の残高は、マネックスが約645億円でトップ、続いてカブドットコムが約356億円、SBIイー・トレードが約310億円、楽天証券が約84億円となっている。

 驚くのは、ノーロード投信が全体に占める割合だ。カブドットコムが73%でトップ、続いてマネックス、楽天がそれぞれ42%、SBIイー・トレードが25%となっており、かなりの割合を占めている。

 カブドットコムのノーロード投信が占める数字の73%は驚異的だ。カブドットコムのホームページで確認したところ、5月末時点で取り扱う投資信託が全体で155ファンド(233本)あるが、そのうちノーロード投信は43ファンド(74本)とノーロード投信の数も多い。さらに7月からは23ファンド(33本)をノーロードとするようで、ノーロードにかなり力を入れているようだ。

 マネックスはオルタナティブなどに力を入れている感じがしていたが、ノーロードの投信が意外に多く売れていたようだ。これには評判の高いマネックス資産設計ファンドやトヨタアセット・バンガード海外株式ファンドなどが貢献していると思われる。

 投資信託の手数料はなかなか下がっていないが、ノーロード投信の残高が増えているのは、投資のパフォーマンスには手数料が大きく影響を与えることをきちんと認識する人が増えてきているということだろう。この傾向が続けば、販売手数料だけではなくいずれは信託報酬の引き下げにも波及していくのではないかという感じがする。時間はかかりそうではあるが。

 ところで、海外ETFの取り扱いを見てみると、ノーロード投信の残高が4位の楽天証券がまっ先に取り扱い、3位のSBIイー・トレードが先日取り扱い、さらに2位のカブドットコムは前向きに取り扱いを検討しているとの報道があった。だが、ノーロード投信の残高が1位のマネックスはどうなのか具体的な話が聞こえてこない。

 ノーロード投信は購入するときの販売手数料はゼロだが、購入した後保有している間は信託報酬などの手数料がかかる。手数料の安いインデックスファンドでも年間1%前後の手数料がかかるので、証券会社としてはノーロードで売ってもその後の信託報酬などの手数料は大きな収入源となる(信託報酬のうち販売会社に入るのは40%前後が一般的)。

 だが、これが通常の投資信託より格段に手数料が安い海外ETFに移行してしまうと大きな打撃となることが予想されるので、残高が多いところほど海外ETFの取り扱いに消極的になってしまうのもわからなくもないところである。それが今回の日経新聞の記事からも表れている。マネックスには現状に安住することなく、ぜひ海外ETFの取り扱いを前向きに検討してほしいと思う。
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